Shopifyでeギフトを実装するには？導入アプリ3選！注意点と選び方を解説

Shopifyでeギフトを導入したいものの、標準機能だけでは対応できないことに気づき、どのアプリを選べばよいか迷っている方も多いのではないでしょうか。Shopify eギフトの導入には、All in gift・AnyGift・MakeGiftなどの専用アプリをインストールするのが一般的です。いずれもノーコードで実装でき、既存のストアに追加する形で動作します。

eギフトとは、相手の住所を知らなくてもSNSやメールでURLを送るだけで商品を贈れる仕組みです。Shopifyに標準搭載されている「ギフトカード」機能は金額指定の商品券型であり、特定商品をeギフトとして贈るにはサードパーティアプリの導入が別途必要になります。

私たちTUNA（TUNA）は、国内上位1%のShopify Plusパートナーとして、eギフトアプリの選定・導入を含むECサイトの構築・運用を総合的に支援しています。

eギフトの仕組みとShopifyでの導入方法

eギフトがどのような仕組みで動作するか、そしてShopifyで実現するための手段として何があるかを確認しておきましょう。

eギフト（ソーシャルギフト）の基本的な仕組み

eギフトは、贈り手がオンラインで商品を購入すると発行されるURLを、LINEやメール・SNSで受取人に送ることで成立するギフトの形式です。「ソーシャルギフト」「SNSギフト」とも呼ばれ、相手の住所を事前に知らなくても贈れる点が最大の特徴です。

基本的な流れは次の通りです。まず贈り手がストアで商品を選んで購入すると、受取用のURLが発行されます。そのURLを受取人に共有し、受取人がリンクを開いて自分の届け先と希望の受取日時を入力します。

情報が確定した時点で、ストア側が商品を発送する仕組みです。

市場の広がりも顕著です。矢野経済研究所の調査によると、2024年のeギフト（ソーシャルギフト）市場は前年比120.2%の5,050億円に達し、2025年には同127.7%の6,450億円への拡大が見込まれています（出典：矢野経済研究所「ギフト市場に関する調査を実施（2025年）」2025年）。住所を聞く手間なく気軽に贈れるカジュアルギフトとしての利用が広がり、特に若年層を中心に需要が定着しています。

Shopify標準ギフトカードとの違いと使い分け

Shopifyには標準でギフトカード機能が搭載されていますが、eギフトとは性質が異なります。どちらを選ぶかは、「受取人に何を届けたいか」によって決まります。

受取人に好きな商品を選んでもらいたい場面ではギフトカードが適しています。一方、特定の商品をサプライズで届けたい、誕生日や記念日に「これを贈る」という意図を伝えたい場合はeギフトが向いています。

Shopifyでeギフト環境を整えるルートは2つあります。1つはShopify標準のギフトカード機能を使う方法、もう1つはeギフト専用アプリを導入する方法です。特定商品をURLで贈る体験を実現するなら、専用アプリの導入が必要です。

Shopifyにeギフトを導入する3つのメリット

eギフトの仕組みを理解したうえで、自社ストアへの導入を検討するにあたって気になるのが「実際にどんな効果が得られるか」という点でしょう。大きく分けると、次の3つのメリットがあります。

1. 住所を知らない相手にもSNSで贈れる

2. 受取人が新規顧客になりやすい

3. ギフト需要の取りこぼしを防げる

1. 住所を知らない相手にもSNSで贈れる

贈り手にとって最もわかりやすいメリットは、相手の住所を聞かずにギフトが完結する点です。LINEやメールでURLを送るだけで購入が成立するため、住所を聞く気まずさも、やりとりの往復も不要です。

受取人側にも利点があります。自分の都合のよい日時と届け先を自分で入力できるため、不在配送のリスクが減ります。さらに、個人情報を贈り手に知らせなくて済む点は、特にSNSでつながる知人へのギフトで安心感につながります。

この「気軽さ」こそが、ギフト購入のハードルを下げる要因です。「住所を聞くのが面倒で贈るのをやめた」という体験は少なくありません。eギフトはそのハードルを取り除き、カジュアルなギフト需要をストアに取り込む入口になります。

2. 受取人が新規顧客になりやすい

eギフトが持つ、他のマーケティング施策にはない特徴があります。それは「商品を受け取った人がそのままストアのユーザーになる」導線が自然に生まれる点です。受取人はURLを経由してストアに訪問し、住所を入力し、商品を受け取ります。

その一連の体験を通じて、ブランドを認知し、顧客になる可能性が生まれます。

AnyGift公式ブログの導入事例によると、Soup Stock Tokyoではeギフト購入者の70%が同サイトでの初購入ユーザーであり、eギフトが売上全体の25%を占めるまでに成長しています（出典：AnyGift公式ブログ「AnyGift導入後にeギフトが売上全体の25%に。新規獲得にも貢献。スープストックトーキョー様の活用事例」2023年）。

新規獲得チャネルとして機能していることがわかります。

受取人のファン化という観点でも効果があります。同じくAnyGift公式ブログの事例では、ポール＆ジョーではeギフトを導入してから半年で売上が780%伸び、eギフトを受け取った方の4人に1人がメルマガに登録しています（出典：AnyGift公式ブログ「導入後の認知拡大でeギフト売上は半年で780%に！さらに、eギフトを受け取った25%がメルマガ会員に」）。

贈り手だけでなく受取人もマーケティングリストに加わる仕組みとして機能しています。

3. ギフト需要の取りこぼしを防げる

従来の配送型ギフトには、「当日に届けられない」という物理的な制約があります。誕生日の当日に贈りたい、急にギフトが必要になったという場面で、eギフトならURLを送るだけで即日完結します。

AnyGift公式ブログの事例によると、ちいかわマーケットではeギフト売上がリリース初月から半年で180%強成長し、eギフト購入のうち約60%が初回購入ユーザーでした。誕生日シーンでの利用が30%以上と高い数値を示しており（出典：AnyGift公式ブログ「AnyGift導入後にeギフト売上は180%成長！購入者の約60％は新規ユーザーで新規獲得に大きく貢献」）、誕生日・母の日・クリスマスなど「今すぐ贈りたい」需要との相性の高さがわかります。

季節イベントのピーク時に在庫が不足していても、eギフトであれば受取人が後日受け取るため、在庫切れによる機会損失も軽減できます。ギフト需要を取りこぼさない仕組みとして、eギフトは実際のシーンで機能しています。

eギフト導入前に確認すべき3つの注意点

メリットが多いeギフトですが、導入前に把握しておくべき課題もあります。運用設計を誤ると、顧客対応コストの増大や物流の混乱につながりかねません。事前に次の3点を確認しておくことを推奨します。

1. 受取人の操作負担とサポート体制
2. アプリ手数料とコスト構造
3. 受注管理・物流システムとの連携

1. 受取人の操作負担とサポート体制

eギフトは受取人がURLにアクセスして住所を入力する必要があるため、操作に不慣れな方がいる顧客層では離脱が起きることがあります。特に年齢層が高いターゲットや、ITリテラシーの低い顧客が多い商材では、受取ガイドの整備が欠かせません。

対策として有効なのは、受取ステップをわかりやすく説明したランディングページやメールの設計、そして期限が近づいたときのリマインドメール自動配信の設定です。問い合わせ窓口も、eギフト受取に関する問い合わせに対応できる体制を整えておくと安心です。

有効期限が切れたeギフトの扱いも、あらかじめルール化しておく必要があります。購入者への返金とするのか、購入者の住所へ発送するのかを事前に決め、カスタマーサポートと共有しておくと、問い合わせ対応がスムーズになります。

2. アプリ手数料とコスト構造

後述する主要3アプリはいずれも、月額料金に加えてeギフト決済金額の3%の取引手数料が発生します。月額費用だけに目を向けて導入すると、売上規模が拡大したときに想定外のコストになる場合があります。

たとえば月間eギフト売上が100万円の場合、取引手数料だけで月3万円が発生します。月額料金（$9.90〜$199）と合算すると、実際の月次コストはかなり異なります。導入前に、自社の想定売上規模をもとに総コストを試算しておくことを推奨します。

月額料金はAll in giftの$9.90から、AnyGiftのSTANDARDプラン$199まで幅があります。機能の差を確認しながら、売上規模に見合ったプランを選ぶことがコスト最適化につながります。

3. 受注管理・物流システムとの連携

eギフト注文の出荷タイミングは、通常注文と異なります。受取人が住所を入力するまでは発送できないため、「住所未確定の注文」が一定期間ストアに溜まる状態になります。これを手動で管理する運用は、注文数が増えるほど負荷が高くなります。

OMS（受注管理システム）としてLOGILESS等を利用している場合、eギフトアプリとの連携有無を事前に確認することが重要です。連携が取れていない場合、住所確定前の注文を手動で出荷保留にする運用が発生し、ミスや遅延のリスクが高まります。

All in gift・AnyGift・MakeGiftはいずれもOMS連携機能を備えていますが、対応するOMSの範囲はアプリにより異なります。現在利用中のOMSとの連携可否を、アプリ導入前に開発元に確認しておくことを推奨します。

eギフト対応のShopifyアプリ3選

では、具体的にどのアプリを選べばよいか。まず3アプリの概要を比較してから、それぞれの特徴と料金を確認してみてください。なお、料金情報は2026年4月時点のShopifyアプリストア掲載内容に基づいています。

3アプリとも14日間の無料トライアルを提供しており、eギフト手数料は決済金額の3%が共通の料金体系です。

1. All in gift（熨斗・ラッピングも含めたオールインワン型）

All in giftは、eギフトを含むギフト関連機能を1つのアプリで完結させたい場合の選択肢です。熨斗・のし紙のデザイン対応、ラッピング選択、カタログギフト機能、複数住所への配送分割まで、ギフト対応に必要な機能がひと揃えになっています。

eギフト単体で始めたい場合でも、月額$9.90から利用できます。3アプリ中最も低価格でeギフトを試せる点は、初めてeギフトを導入するストアにとって大きなメリットです。

料金プラン詳細

プラン構成は3種類に分かれています。熨斗・ラッピングなど通常ギフト機能のみを利用する「ギフトプラン」（$9.90/月）、eギフト機能のみを利用する「eギフトプラン」（$9.90/月＋取引手数料3%）、両方を利用できる「ギフト＋eギフトプラン」（$19.80/月＋取引手数料3%）の3つです。

eギフト以外のギフト機能が不要であれば、最安の$9.90プランで十分です。カタログギフトや配送分割まで活用したい場合は、統合プランでの運用を検討するとよいでしょう。いずれのプランも14日間の無料トライアルが適用されます。

詳細はShopifyアプリストアのAll in giftページでご確認ください。

2. AnyGift（受取人マーケティングに強い特化型）

AnyGiftはeギフト機能の実装をタグ一行で行えるノーコード設計が特徴です。Shopifyのテーマに対してコードを一行追加するだけで、商品ページにeギフトボタンが表示されます。技術的な難易度が低く、導入作業のハードルが抑えられています。

最大の強みは受取人向けのマーケティング機能です。eギフトのURL受取ページにメルマガ登録フォームや会員登録促進の導線を組み込める設計になっており、受取人を自社の顧客リストに転換することができます。Soup Stock TokyoやSHIRO、ポール＆ジョーなど、ブランド力を持つD2C企業での導入実績が豊富な理由もここにあります。

料金プラン詳細

プランは3段階に分かれています。基本的なeギフト機能と受取人マーケティング機能を利用できる「STANDARDプラン」は$199/月＋取引手数料3%です。All in giftやMakeGiftと比較すると月額費用は高めですが、受取人のメルマガ登録率向上や新規顧客転換を重視するストアには、この機能差が費用に見合う場合があります。

「EXPERTプラン」（$299/月）以上ではカタログギフトや体験型ギフトにも対応し、ギフトの幅が広がります。EXPERT・ENTERPRISEプランの取引手数料の有無については、公式で最新情報をご確認ください。14日間の無料トライアルは全プランで利用可能です。

詳細はShopifyアプリストアのAnyGiftページでご確認ください。

3. MakeGift（実店舗対応・低コストで始められる）

MakeGiftはECと実店舗の両方をカバーできるeギフトアプリです。実店舗の商品をeギフト化する機能や、店舗で使えるギフト券の発行機能を備えており、オンラインと実店舗の双方にeギフトを展開したい事業者に向いています。

料金体系はシンプルで、$49/月＋取引手数料3%のワンプランです。All in giftとAnyGiftはプランによって使える機能が異なりますが、MakeGiftは主要機能がプランアップグレードなしですべて利用できます。「どのプランにすればよいか」で迷う手間がない点は、導入時の判断を簡単にします。

メール・電話によるサポートを提供している点も特徴の一つです。eギフトの導入設定や運用中のトラブルに対して、日本語でサポートを受けられる環境は、技術担当が社内にいないストアにとって安心材料になります。14日間の無料トライアルも用意されています。

詳細はShopifyアプリストアのMakeGiftページでご確認ください。

Shopify eギフト導入まとめ

Shopifyストアにeギフトを導入する際は、住所なしでURLを贈れる仕組みの特性を活かしながら、アプリ手数料・物流連携・受取人サポートの設計を事前に整えておくことが運用を安定させる前提条件です。受取人の新規顧客化や「当日贈りたい」需要の取り込みといった効果は、実例からも確認されています。

アプリの選定基準を整理すると、コストを抑えてギフト機能全体をまとめて導入したい場合はAll in gift、受取人のメルマガ登録や新規顧客転換を重視するD2CブランドにはAnyGift、EC・実店舗の両方でeギフトを展開したい場合はMakeGiftが選択肢の中心になります。

私たちTUNAでは、国内上位1%のShopify Plusパートナーとして、eギフトアプリの選定から導入設定・運用設計まで一貫して支援しています。「自社のストアにはどのアプリが合うか」「OMS連携の確認をどう進めればいいか」といったご相談は、TUNAまでお気軽にどうぞ。

3アプリとも14日間の無料トライアルを提供しているので、まず気になるアプリを実際のストアで試してみるのが、自社に合ったeギフト体験を見つける最短ルートです。